失業保険と傷病手当金はどちらがおすすめ？概要や注意点・どちらも受け取る方法を解説

退職後に、病気や怪我で思うように動けなくなると、生活費の不安が一気に大きくなります。そんなときに支えになるのが失業保険と傷病手当金です。

失業保険と傷病手当金は、どちらも生活を支えるための重要な制度です。しかし、それぞれの制度の目的や受給条件、支給額などは大きく異なります。ご自身の状況に合わせて、どちらの制度が最適かを見極めることが大切です。

また、判断材料の1つになるように失業保険と傷病手当金の給付額のどちらが高いかを年齢、収入別にわかる表を作成しました！

ぜひ最後まで読んで、ご自身に合った選択をしてください。

転職×退職のサポート窓口では、経験豊富なスタッフが失業保険や傷病手当金に関する質問や手続きのフォローを行っています。複雑な申請もスムーズに進められるので、失業保険と傷病手当金の選択でお悩みの方は、ぜひ一度無料相談をご活用ください。

【結論】失業保険と傷病手当金は今、働けるかどうかで決める

結論から申し上げますと、失業保険と傷病手当金は、就職できる状態か（求職活動できるか）で選ぶのが基本です。

失業保険は、就職活動中の生活費をサポートするための制度です。体調が回復し、求職活動が可能な場合は、失業保険を選択します。受給額は、個人の給与や年齢、雇用保険の加入期間などによって異なります。また、受給期間も年齢や雇用保険の加入期間により異なります。

一方、傷病手当金は、病気や怪我で働けない期間の収入を補償するための制度です。要件を満たせば退職後でも受給ができるため、病気や怪我で就労が困難な場合は、傷病手当金を受給しながら療養に専念しましょう。なお、受給額は給与明細を確認して計算する必要があります。受給期間は支給開始日から最長1年6ヵ月間受給できます。

失業保険（雇用保険の基本手当）の概要

失業保険とは、正式には「雇用保険の基本手当」のことです。失業状態になった際に、生活費の心配をせずに就職活動に専念できるように支給されます。

ここでは、失業保険の概要を4つの項目に分けて解説します。

失業保険の受給を検討している方は、それぞれ理解していきましょう。

受給対象者

失業保険の受給対象者は、以下の条件をすべて満たす人です。

ただし、下記のような人は受給できないため注意しましょう。

受給額

失業保険は、退職前の給与をもとに「賃金日額」と「基本手当日額」を計算して決まります。

基本手当日額が、1日あたり貰える失業保険の給付額となります。

• 賃金日額=（離職直前6ヵ月間の給与合計（賞与を除く））÷180
• 基本手当日額=賃金日額×50～80%（60～64歳の場合は45～80%）

賃金日額と基本手当日額には、年齢区分ごとに上限額が定められています。（2025年8月改定）

年齢区分	賃金日額上限	基本手当日額上限
29歳以下	14,510円	7,255円
30～44歳	16,110円	8,055円
45～59歳	17,740円	8,870円
60～64歳	16,940円	7,623円

※基本手当日額の最低額も定められており、令和7年8月1日改定では2,411円です。

受給期間（所定給付日数）

失業保険の受給期間（所定給付日数）は、離職理由・年齢・雇用保険の加入期間などで変わります。

• 自己都合退職の場合：90～150日
• 会社都合退職（倒産・解雇など）の場合：90～330日
• 就職困難者など：条件により最大360日となることもあります。

また、病気・怪我・妊娠出産・育児・介護などで30日以上働けない場合は、受給期限を最大3年延長できる制度があります。本来の期限である1年に加えて、合計で最大4年の受給権を確保できます。

失業保険を受給できる期間は下記の記事で詳しく紹介しています。条件などを知り、しっかり受給したい方は、ぜひ参考にしてください。

自己都合退職をした方は、下記の記事もおすすめです。手順を分かりやすく紹介しているので、参考にしながら手続きを進めてみてください。

申請手続き方法【5STEP】

失業保険の申請手続きは、以下の3つのステップで行います。

• 離職票の受領：会社から「離職票」等を受け取る
• ハローワークで求職申請：離職票を提出し、受給資格の決定を受ける
• 7日間の待期：仕事をしていない状態を確認する期間
• 給付制限期間：待機期間終了後、原則※、1ヵ月の給付制限となる
• 失業認定→振込：4週間ごとに認定日があり、認定後に指定口座へ入金

※会社都合退職の場合は、給付制限期間はありません。

失業保険の手続きは、以下の記事で詳しく紹介しています。これから退職する方や申請方法が分からない方はぜひ参考にしてください。

傷病手当金の概要

傷病手当金とは、業務外の病気や怪我で療養するために会社を休み、十分な給与が受けられないときに、健康保険から支給される給付です。退職後も一定の条件を満たせば受給できる場合があります。

傷病手当金について、以下の5つを押さえておきましょう。

名前が似ていますが、雇用保険（失業保険側）にも「傷病手当」という制度があり、ここで解説する健康保険の「傷病手当金」とは別物です。具体的な違いは次の記事で紹介しているので、参考にしてください。

受給対象者

傷病手当金を受給できるのは、下記の条件をすべて満たしている人です。

待期期間の3日には、有給休暇や土日祝などの公休日も含まれ、給与が支払われたかどうかは関係ありません。

受給額

傷病手当金は、原則として標準報酬日額の2/3相当が支給されます。

標準報酬日額とは、健康保険の被保険者の給与を基に算出される金額のことです。傷病手当金の支給額は、次の計算方法で決まります。

支給額：（直近12ヵ月の標準報酬月額の平均）÷30×2/3

標準報酬月額は、都道府県や健康保険組合によって異なります。また、有給休暇を取得した期間は、傷病手当金の支給対象外となるため注意が必要です。

受給期間

傷病手当金の受給期間は、支給開始日から最長1年6ヵ月です。カウントは、実際に受給した日数の合計で計算されます。

療養中に短期間でも就労した場合、稼働した日数分が支給対象外となるため、受給期間が変わることを把握しておきましょう。

申請手続き方法【6STEP】

傷病手当金の申請手続きは、以下の6つのステップで行います。

1. 通院を実施している
2. 連続する3日間の待期期間が完成する
3. 待期期間完成後も、労務不能の日がある
4. 傷病手当金支給申請書に必要事項を記入
   ※記入欄は「被保険者本人」「事業主」「医師」の3区分
5. 記入後、健康保険組合（共済組合等）へ申請書を提出
6. 不備がなければ、提出からおおむね3週間〜1ヶ月程度で入

審査・支給のスピードは、提出先や不備の有無でも大きく変わります。書類不備は遅延の最大要因なので、提出前にチェックしましょう。

失業保険の受給がおすすめの人

失業保険の受給は、以下のような人が適しています。

失業保険を受給するには、精神的・身体的に健康で、すぐに働ける状態であることが必要です。仕事を辞めた後、次の仕事がすぐに決まらない場合は、失業保険の受給を検討しましょう。

反対に再就職がすぐに決まりそうな場合は、転職活動を優先してください。

また失業保険は、ハローワークで求職申し込みを行うことも条件に含まれます。働く意思があり、求職活動を継続的に行う予定がある方は、定期的にハローワークへ通いましょう。

傷病手当金の受給がおすすめの人

傷病手当金の受給は、以下のような人が適しています。

傷病手当金は「働けない期間」の所得補償です。けが・病気が落ち着き就職活動ができる状態になったら、失業保険への切り替えを検討しましょう。

一時的にけが・病気で出勤できなかった場合、休職中に職場から給与が支払われない場合、傷病手当金の受給が可能です。

ただし、出産手当金や老齢年金、障害年金や労災保険の休業補償給付などを受けている場合、原則傷病手当金は支給されないので注意が必要です。

失業保険か傷病手当金のどちらがよいか状況別に解説

以下の表では、失業保険か傷病手当金どちらを受給するべきか、状況別でまとめました。

状況	失業保険を選ぶべき場合	傷病手当金を選ぶべき場合	補足
働ける状態で失業した	◎受給可能（求職活動が必要）	✖受給不可（就労不能の場合対象外）	失業保険は、働く意思と能力があり、求職活動を行っていることが条件
病気や怪我で働けない状態	✖受給不可（働けることが条件）	◎受給可能（就労不能な場合）	就労可能になってから失業保険の申請を検討
雇用保険に加入していた期間	○1年以上の加入が望ましい（自己都合退職の場合）	△健康保険に1年以上加入している必要あり	失業保険は自己都合退職の場合、1年以上の雇用保険加入が条件（会社都合なら6ヶ月以上で可）
会社を退職した直後	◎申請後すぐ受給開始（待機期間7日）	△在職中の病気で1年以上健康保険加入が必要	失業保険はすぐに受給可能だが、傷病手当金は健康保険の加入期間に注意
退職後すぐ働ける見込みがない	✖受給不可（求職活動必須）	◎受給可能（医師の証明が必要）	病気や怪我で求職活動ができないなら傷病手当金を選択 就労可能になってから失業保険の申請をする
失業手当の受給資格を満たしているが、病気や怪我で働けない	△病気や怪我が治るまで延長可能	◎受給可能	失業手当は「受給期間の延長」を申請できるので、傷病手当金の受給後に失業手当を受け取るのも可能
どちらも受給資格がある場合	○回復後すぐに働くなら有利	○長期療養なら有利	どちらを優先するかは、回復の見込みや金額の違いを考慮

選び方のポイント

失業保険と傷病手当金のどちらかを選ぶ際のポイントは、以下の通りです。

1. 働けるかどうか
   • 働けるなら→失業保険
   • 働けないなら→傷病手当金
2. 退職後の状況
   • すぐに仕事を探す意思がある→失業保険
   • 病気やケガでしばらく働けない→傷病手当金
3. 金額・期間の比較
   • 失業保険：基本手当日額は賃金の約45〜80%（上限あり）、最長330日（特定条件）
   • 傷病手当金：標準報酬日額の約66%、最長1年6ヶ月

結論

• まずは「今、働けるかどうか」を判断
• 病気や怪我で働けないなら傷病手当金を優先
• 働けるなら失業保険を申請
• 両方の要件を満たす場合は、先に傷病手当金を受給し、その後失業保険を受け取る

給付額は収入や年齢で変わる？失業保険と傷病手当金を比較

退職後に「失業保険」と「傷病手当金」のどちらを選ぶべきか悩む方にとって、受給金額の違いは非常に重要だと思います。
以下のグラフは、年齢別に「収入（月給）」に応じて1日あたりの受給額がどう変化するかを比較したものです。

年齢や月給によっては、傷病手当金の方が受給額が高くなるケースもありますので、どちらの申請もできる方でどちらにしようか迷っている方は比較したグラフを参考にしてください。

29歳以下の給付額推移（1日あたり）

30～44歳の給付額推移（1日あたり）

45～59歳の給付額推移（1日あたり）

60～64歳の給付額推移（1日あたり）

失業保険は年齢によって上限が定められており、一定収入を超えると給付額が頭打ちになります。

一方、傷病手当金は一定の上限日額が30,887円と決まっており、月給で135.5万円以上からは給付額に変化はありません。
しかし、収入に比例して増額されるため、高収入層では失業保険よりも多く給付を受けることができます。

各種給付金の手続きは複雑かもしれませんが、社会保険給付金サービスを利用することで退職前にしっかりと準備することで退職後の生活も安心できます。

社会保険給付金サポート「ヤメル君」では、経験豊富なスタッフが退職後に給付金を受け取るサポートを行います。もちろん相談は無料なので、退職を検討している方はまず問い合わせてみるとよいでしょう。

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【注意】失業保険と傷病手当金は同時に受給できない

失業保険と傷病手当金は、同時に受給すると不正受給とみなされ、返還請求や罰則が科される可能性があります。

失業保険は「働ける状態」にある人が対象ですが、傷病手当金は「就労が不可能な状態」にある人が対象です。受給するには、求職活動の実績が求められます。

一方、傷病手当金は病気や怪我が理由で仕事ができない人が対象となり、医師の診断書が必要です。傷病手当金は、最長1年6ヵ月間受給できますが、求職活動をすると対象外となるため注意してください。

また2つの手当を同時には受け取れませんが、傷病手当金から失業保険に切り替えることは可能です。切り替える場合は、傷病手当金の受給が終了した後、ハローワークで失業保険を申請し、就職活動を開始しましょう。

失業保険と傷病手当金をどちらも受け取る方法

失業保険と傷病手当は同時に受給できませんが、切り替えることで両方のメリットを活かせられます。

退職前に病気や怪我をしてしまった場合、まずは傷病手当金を受給します。医師の診断書があれば、退職後も受給可能です。傷病手当金を受給中は、求職活動をせずにしっかりと療養に専念し、体調を整えましょう。

体調が回復し、就労が可能になったら、ハローワークで失業保険を申請します。申し込みが完了し失業認定がおりたら、積極的に就職活動を行う必要があります。

失業保険の受給期間延長の申請方法

通常の受給期間は、離職後1年以内です。ただし、病気や怪我で失業保険の受給期間内に就職活動ができない状態が30日以上続いた場合は、延長を申請できます。

延長申請の手続きには、離職票や本人確認書類、延長理由を確認できる医師の診断書などが必要です。必要な書類がそろったら、ハローワークで手続きを行います。

延長できる年数は最大3年なので、通常の受給期限である1年間と合わせて4年間の受給資格を確保できます。受給期間中に求職活動を開始できる状態になれば、失業保険の手当がもらえます。

傷病手当金から失業保険への切り替えのタイミング

傷病手当金から失業保険への切り替えのタイミングは、以下のとおりです。

• 退職後29日以内に就労が可能になる場合：すぐに失業保険に切り替える
• 退職後30日以上働けない場合：傷病手当金を受給した後に、失業保険に移行する

ハローワークで求職活動の意思を示し、必要書類を提出して手続きを行いましょう。「いつから働ける状態になるか」を医師の意見と合わせて整理しておくと、手続きがスムーズになります。

失業保険と傷病手当金の受給で社会保険給付金サポートを利用する3つのメリット

失業保険と傷病手当金の受給で、社会保険給付金サポートを利用する3つのメリットは以下の通りです。

それぞれ詳しく解説していきます。

複雑な申請手続きの負担を軽減できる

社会保険給付金サポートを利用すると、失業保険や傷病手当金の複雑な申請手続きの負担を軽減できます。

失業保険や傷病手当金の申請には、複数の書類作成や役所・医療機関・勤務先とのやりとり、申請順序の調整など多くの手間が発生します。

しかし、社会保険給付金サポートを利用すれば、専門家が必要書類や手続きの流れを案内し、ミスや漏れを防ぎながらスムーズに申請を進められるため、申請者の負担を減らせるでしょう。

特に、体調不良で余裕がない時期の手続きは、専門家のサポートを受けると心理的な不安の軽減にもつなげられます。

受給できる給付金額を最大化できる可能性がある

社会保険給付金サポートを利用すると、失業保険と傷病手当金の受給額を最大化できる可能性があります。

失業保険と傷病手当金は同時受給ができないため、どちらを先に受給し、どのタイミングで切り替えるかで総受給額が大きく変わります。

そこで、専門的なサポートを受けると、個々の状況に合わせて最適な受給順序や申請タイミングを提案してもらえるため、給付金額の最大化につなげられるでしょう。

例えば、失業保険の延長申請を行ったり、傷病手当金から失業保険への切り替え時期を調整したりすると、トータルの受給期間を伸ばせるケースもあります。

給付金額を少しでも増やしたい方には、専門家のアドバイスが役立つはずです。

制度の仕組みや自分に合った選択肢が分かる

失業保険と傷病手当金の制度の仕組みや最適な選択肢を理解しやすくなるのも、社会保険給付金サポートを利用するメリットです。

失業保険と傷病手当金は受給条件や受給額、申請タイミングが異なり、個人の状況次第でどちらを優先すべきかが変わります。

サポートを利用すれば、専門家が制度の違いや自分に合った受給方法を丁寧に説明し、最適な選択肢を提案してくれるため、迷わず判断できるでしょう。

なお、以下の記事では、おすすめの社会保険給付金サポートを比較・ランキング形式で紹介しています。サポート選びの参考にしてみてください。

失業保険と傷病手当金以外に活用できる3つの公的制度

失業保険と傷病手当金以外に活用できる公的制度は以下の3つです。

それぞれ詳しく解説していきます。

障害年金

障害年金は、病気や怪我によって日常生活や仕事に著しい制限が生じた場合に、生活を支えるために支給される公的年金制度です。

国民年金や厚生年金の被保険者が、制度加入中の病気や事故で一定以上の障害状態になった場合に、障害の程度や年金加入状況に応じて障害基礎年金や障害厚生年金が支給されます。

また、障害年金は、失業保険や傷病手当金とは異なり長期的な所得補償が目的の制度で、一定の障害状態にある限り、継続して年金を受け取れるのが特徴です。

公的医療保険制度

公的医療保険制度は、病気や怪我の際に医療費の自己負担を大幅に軽減できる日本独自の仕組みで、国民全員がいずれかの保険に必ず加入しています。

この制度により、医療機関で治療を受ける際の窓口負担は原則3割（年齢や所得により1～3割）となり、残りの医療費は公的保険から支払われます。

また、医療費が高額になった場合に自己負担が軽減される高額療養費制度など、治療費の負担を減らす仕組みがあります。療養が長引くほど、医療費の見直しは重要です。

自立支援医療制度

自立支援医療制度は、心身の障害を除去・軽減するために必要な医療費の自己負担額を原則1割まで軽減できる公的制度です。

精神疾患や身体障害などで継続的な治療が必要な方は、医療費の負担が長期化しやすく、経済的な負担が大きくなります。

自立支援医療制度を利用すれば、医療保険による自己負担（通常3割）が1割に軽減され、さらに所得や世帯状況に応じて月ごとの負担上限も設定されるため、安心して治療を継続できるでしょう。

失業保険と傷病手当金に関するよくある質問

失業保険と傷病手当金に関してよくある質問を整理しました。

ご自身の状況に当てはまる質問があれば、ぜひ参考にしてみてください。

失業保険と傷病手当金にお悩みなら「転職×退職のサポート窓口」がおすすめ！

失業保険は、健康で働ける能力・意欲があるが就業先が見つかっていない場合に受け取れる手当です。一方で傷病手当は、怪我や病気によって働けない状態の場合に受給できます。

2つを併用できませんが、傷病手当を受け取ってから失業保険を利用するパターンは可能です。本記事を参考に、受給するための申請を行いましょう。

手続きの悩みや不明点を解消したい方や、サポートが必要な方は、「転職×退職のサポート窓口」への相談がおすすめです。失業保険と傷病手当金に関する知識が豊富な専門家が、無料でアドバイスしています。LINEから申し込めるので、お気軽にご連絡ください。